アクセス増加

●定期的に更新する。
　提供される情報は、定期的に更新されなければなりません。これはホームページによる、情報提供の鉄則です。定評のある企業ホームページは、大抵の場合、毎日どこかの部分を手直ししています。なぜ更新が必要なのでしょうか。それはひとつには、更新が遅れることで、結果的に提供されている情報がウソになってしまことがあげられます。個人ホームページの場合、運営者のプロフィールなどはそう頻繁に変わるものではありません。一方、企業ホームページの場合、製品のスペック、価格、新製品の予告など、掲載すべき情報は日々変わってしまいます。特に新製品の情報は、プレスリリースと同時に更新することが重要です。発表と同時に、詳細な内容を確認しようとする記者などからの追加取材のアクセスがあるかもしれません。
　更新が必要なもうひとつの理由は、ユーザーに飽きられないようにするためです。必要な更新頻度は、ユーザーにどれくらいの頻度で自社のサイトにアクセスしてほしいかで決まります。月1回は見に来てほしいなら、2週間に1回の更新は必須でしょう。2度目にそのホームページにアクセスした時に、内容が何も更新されていないなら、3度目に見に来てくれる可能性は限りなく低くなります。
情報の更新の履歴は、「新着情報」などのコーナーを設けて記述していくのが一般的な方法です。ユーザーはその部分を見れば、以前アクセスした時に比べてどの部分が更新されているのかがひと目でわかります。

●電子メールの窓口
　初めてホームページを立ち上げる企業の担当者の方に聞かれる質問は、「電子メールの窓口を用意するのが理想なことはわかっているが、当社には専任の管理者を置くだけの余裕がないので、どうしたらよいか」というものです。
　これは難しい問題ではありますが、やはり電子メールによる窓口は設けるべきです。理由はやはり、電子メールでのやり取りを前提としなければ、企業ホームページを開設する意味が半減してしまうからです。企業ホームページの存在意義は、業界の横並びでも流行でもなく、インターネットや電子メールが、テレビや電話並に身近になる時代がすぐそこに来ているからです。そういう時代の到来に備え、今から慣れておくことは大事なことであると思います。

●アクセス数を増やす
　「ディレクトリサービス（検索サービス）」とは、インターネット上の、電話帳にあたるサービスです。知りたい情報がホームページで提供されているかどうかを探す時、インターネットユーザーは、これらのサービスを利用することが多いので、主なディレクトリサービスには自社のホームページの情報を必ず登録しておきましょう。これらのディレクトリサービスの多くは、専用のフーム画面を用意しており、無料で情報を登録できます。もちろん、各ディレクトリサービスに個別に登録しても構いませんが、「さぶみっといっと」などのホームページからは、複数のディレクトリサービスに１回の作業でまとめて無料で登録できるので便利です。
　また、日経ＢＰ社が運営するページ「日本企業ＵＲＬディレクトリー」には日本の企業のホームページが網羅されているので、新規に企業ホームページを立ち上げたら、登録しておきましょう。
　自社の企業ホームページに新たな情報が加わったり、リニューアルしたら、ＮＴＴの「日本の新着情報」に掲載を申し込みましょう。所定の書式の電子メールを送ると、その日に受け付けられた情報が日付ごとに掲載されます。ディレクトリサービス以外でも、自社の事業分野と関連の深いテーマを扱うホームぺージを見つけたら、「弊社のホームページとあなたのホームページで、お互いにリンクを張り合いませんか」と電子メールでお願いしてみてはどうでしょう。多くのＷｅｂマスターは、快く応じてくれるでしょう。とにかくまめに、地道に登録作業を積み重ねることが、結果としてアクセス数の増加に結び付くのです。

●パソコン雑誌やバナー広告
　現在最もよく行われているのは、パソコンやインターネット関連雑誌への広告出稿です。インターネットを利用するユーザーと、それらの雑誌の購読者層が重なっており、徐々にアクセス数が増える広告媒体として効果的だからです。
　インターネット上での広告宣伝もよく行われている方法です。メジャーな商業ホームページでは、「バナー広告」とよばれる横長の広告画像をよく見かけます。それをクリックすると、広告に関連するぺージヘリンクするという仕組みです。新製品キャンペーンなどで短期間の間に大量のアクセスをよび込みたい場合には有効な方法でしょう。また、人材採用の募集広告なら、就職情報専門ホームページに出稿するなど、それぞれの用途に合わせたぺージに出稿するやり方が費用対効果が高いでしょう。ホームページへの広告出稿のほかに、各種の電子メール配信サービスに広告を載せるやり方も、かなり効果的です。

●他の企業とリンクを張り合う
　関連・グループ会社、親会社、取引先企業などで既にサイトを立ち上げているなら、そのサイトの管理者に頼んで、相互にリンクを張るようにしましょう。あるいは、同じ業界のライバル企業にもちかけるのもあながち悪いやり方ではありません。ユーザーが、同じ業界の企業にアクセスする可能性は高いわけですから、トータルとしては、相互にアクセス数が増える効果が期待できるからです。

●プレスリリースを流す
　マスコミヘのプレスリリースも時として有効なやり方です。ホームページを開設した時、新しい企画を開始する時には、その具体的内容や問い合わせ先を手短にまとめたレポートを作成し、パソコン雑誌の編集部のニュース担当者宛てに送付すれば、ニュースや新着ホームページ紹介などのコーナーで取り上げてもらえる可能性は高くなります。ただし、記事として取り上げられるためには、ホームページの内容にユニークさが必要になります。